健康診断の種類

一般定期検診の種類

働く人が職場の指示で受ける定期健康診断は、法律(労働安全衛生規則第44条)によって決められているもので、「法定健康診断」とも呼ばれています。

この健康診断は40歳未満の人が対象で、何らかの病気が発症していないか、健康が維持できているかを確認するための、スクリーニング検査(ふるい分け検査)です。
就職したときに実施される雇用時健康診断も、これに準じてます。

また、自治体が30歳以上40歳未満の人に対して実施している成人検診も、同じ内容になっています。

なお、業務形態が通常と異なる人に対して実施される健康診断や、海外に派遣される人に対する健康診断も、法定健康診断の一種です。

健診の検査項目

検査項目一般定期健診・雇用時健診特定健診
問診・診察既往歴、業務歴、服薬歴、喫煙歴、自覚症状、他覚症状、身体診察など
身体身長、体重、BMI、腹囲
血圧測定、
視力、聴力
血液脂質=HDLコレステロール、LDLコレステロール、中性脂肪
血糖=空腹時血糖またはヘモグロビンA1c
肝機能=AST(GOT)、ALT(GPT)、γ-GTP
貧血=赤血球数、血色素量
貧血=ヘマトクリット
尿尿糖、尿たんぱく
その他胸部X腺
心電図(安静時)
眼底

○:必須項目
△:医師が必要と判断した場合に実施する項目
―:含まれない項目



特定健康診査

公的医療保険に加入している40~74歳の人は、特定健康診査(特定健診)を定期的に受診することになります。
特定健診の検査項目は、一般の定期健康診断に似ていますが、基本的には生活習慣病の元凶となるメタボリックシンドロームの発見に限定した内容に絞り込まれています。
そのため、この健診は「メタボ健診」とも呼ばれています。

特定健診の大きな特徴は、特定保健指導とセットになっていることです。

40歳未満の人が受ける定期検診の場合、検査結果とともに、必要に応じて「要再検査」などの指示が示されますが、特定保健指導の方は、さらに積極的な対応がとられます。

まず、検査結果が現状ではとくに問題がない人に対しては、健診結果の情報提供が行われるとともに、生活習慣病を予防するためのアドバイスなどが行われます。

生活習慣病や身体の状況にやや問題がある人に対しては、健診結果の情報提供とともに動機づけ支援が行われます。
これは、生活習慣を改善するための行動計画がその人に合った形で示され、自主的に取り組めるように支援するものです。

そして6か月後に、生活習慣や身体の状況が改善されているかどうかが確認されます。

生活習慣の改善が明らかに必要な人に対しては、積極的支援が行われます。
これは、情報提供と動機づけ支援に加え、3~6ヵ月にわたり継続的な支援を受けるという形になります。

その人が現実的に実施可能な具体的行動目標を、みずから選択できるような支援が行われるため、対象者にとっては、きわめて実行しやすい支援内容となります。

こちらも6ヵ月以上経過した後、生活習慣や身体の状況が改善されているかどうかが確認されます。

生活習慣病は、放置して進行すると、治療もそれだけ大変になりますが、発病前にその兆候をとらえて生活改善などを行えば、予防することは十分に可能です。

また、たとえ発病していても、早期に対応すれば、治療も容易になります。
「特定健康診査・特定健康指導」という制度は、このために実施されているものですから、積極的に活用することはきわめて大切です。

後期高齢者健康診査

75歳になると、後期高齢者属することになり、後期高齢者健康診査を受けることになります。

基本的な検査項目は、腹囲を除き、特定健康診査と同じですが、検査の実施意義は、生活機能に支障がないかどうかを評価することが中心になります。

その他、貧血検査や尿潜血検査、胸部X線検査など、所定の検査を追加することができるようになっているのが一般的です。



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